介護の世界に身を置いて10年、私の目から見た介護福祉士の現状をお伝えします。
高齢化が進む日本では、介護福祉士の役割はますます重要になっています。しかし、多くの方が「介護福祉士の年収はどのくらいなのか?」「他の介護職と比べて給料は良いのか?」と疑問を持っているようです。
そこで本記事では、現場で働く者として体験した介護福祉士の平均年収についてまとめました。現役の介護職員や、これから介護福祉士を目指す方々にとって、自分に合った働き方を考える参考になれば幸いです。
介護福祉士の年収はどのくらい?
介護福祉士の年収は、勤務地域や施設タイプ、経験年数によって大きく異なります。厚労省の調査では全国平均で約350〜450万円とされていますが、実際には300万円台の人も、500万円以上稼ぐベテランもいます。
私の知人の例を見ても、東京の特養で働くAさんは年収450万円ほどですが、地方の小規模施設で働くBさんは320万円程度と、大きな差があります。
介護職全体で見ると、介護福祉士の給与は訪問介護員(ヘルパー)より高く設定されていますが、ケアマネジャーや施設長などの管理職よりは低い傾向にあります。
年収は増加傾向にある

画像のように、全国を通して介護職の給与は拡大してくれる傾向にあります。なかでも介護職員や看護職員は令和3年から4年にかけて増加しているデータが康生からあがってきます。
介護福祉士の平均年収(全国・地域別)
厚労省のデータによると、介護福祉士の平均月収は約25〜30万円で、賞与を含めた年収は350〜450万円程度です。ただ、これは平均値であり、実際には施設や経験、地域による変動が大きいと感じています。
私自身、青森の施設から神奈川の施設へ転職した際、同じような仕事内容でも月給が5万円も上がりました。物価の違いを考慮しても、収入面では大きな変化でした。
年収が高めの地域(400万円以上)
- 東京都
- 神奈川県
- 愛知県
- 大阪府
- 兵庫県
都市部は人材確保が難しく、給与水準が高めに設定されています。生活費が高い分、賃金も比較的高い傾向があります。
年収が低めの地域(350万円以下)
- 東北地方
- 四国地方
- 九州地方の一部
地方では物価が安い分、給与水準も抑えられがちです。
介護報酬が都市部と比べて低いため、全体的な給与水準も下がります。
介護福祉士の年収が高い職場の特徴

介護福祉士の資格を有する人にとって一般的に年収が高いとされる特徴をまとめました。
運営母体がしっかりしている(公的機関・大手法人)
介護施設の運営元は多様ですが、経営基盤が安定している組織ほど給与水準が高い傾向があります。
- 社会福祉法人・医療法人の施設
- 私が勤務した社会福祉法人では、昇給制度が明確で退職金制度も整っていました。
- 大規模法人ほど福利厚生が充実している印象です。
- 公立の特養や病院付属施設
- 同僚は公立病院の介護部門に転職して年収が100万円近く上がったと喜んでいました。
- 公務員に準じた待遇で、年収400〜500万円以上の求人も見かけます。
資金力がある法人(民間の大手企業・高級介護施設)
- 民間企業が運営する有料老人ホーム
- 高級老人ホームで働く知人は一般的な施設より月給が10〜15万円高いと話していました。
- 「入居費が高い施設=職員の待遇も良い」というケースが多いです。
- 企業内介護(大企業の社内介護施設)
- 大企業の福利厚生として運営される施設は給与水準が高いことが多いです。
介護福祉士におすすめの転職先
介護福祉士が年収をアップさせることができるおすすめの転職先を紹介します。

サクラサービスとは、介護保険に関わる福祉用具レンタル事業を中心に展開する会社です。「少子高齢化」「介護保険制度」を背景に、創業以来安定した成長を遂げており、毎年多くの新卒社員も入社を決めています。
項目 | 数字 |
---|---|
年間売上 | 30億円 |
社員数 | 291名 |
育休取得率 | 100% |
有給取得率 | 79% |
新卒初任給 | 月給 340,875円~ (経験によって優遇あり) |
転職を考えている方はもちろん、ジョブチェンジへの挑戦や福祉用具専門相談員などの専門資格をお持ちの方も大歓迎です!業界のなかでは給与水準も高く、毎年成長し続けております。

まとめ
介護福祉士の年収は全国平均で約350〜450万円ですが、地域や施設の種類、経験年数によって大きく異なります。
都市部では給与が高い傾向があり、公的機関や大手法人の施設は待遇が良いことが多いです。また、管理職や専門職へのキャリアアップ、夜勤や資格手当の活用、転職による職場選びが年収アップには大切です。
私自身、数回の転職を経て、給与と働きやすさのバランスの取れた現在の職場に落ち着きました。給料だけでなく、施設の雰囲気や経営状況、キャリアパスの可能性も含めて総合的に判断することをお勧めします。